情と理のシンセシス

SYNTHESIS OF HUMANITY & THEORY.

スタッフ部隊とゼネラルスタッフ

ラインとスタッフの「スタッフ」にも2つの種類があります。

「スタッフ部隊」と「ゼネラルスタッフ」です。

スタッフ部門に求められていることを知ることで、今後、磨くべき能力やスキルは何か?を考えるヒントがここにあります。

 

「ライン」と「スタッフ」の区別は、もともと軍隊の組織に由来しており、「ライン部隊」は実際に戦闘をする部隊のことです。

「スタッフ」はさらに「スタッフ部隊」と「ゼネラルスタッフ」に分けられます。

「スタッフ部隊」は、「ライン部隊」による戦闘行為を補助する間接的戦闘部門であり、「ゼネラルスタッフ」は、指揮官を援助する人や機関で、指揮官の知識の範囲を拡大する職能を持つ部門です*1

 

さて、これを会社組織にあてはめると、事業部門が「ライン」で、管理部門が「スタッフ」になります。

 

ここからは、具体性を持たせるために、企業における法務部門や知的財産部門を例にすすめます。ただし、これは、経営企画部門、人事部門、財務経理部門、総務部門といった他の管理部門であっても同じです。

 

企業における法務業務(部門)や知的財産業務(部門)は、「ライン」か「スタッフ」かというと、通常*2「スタッフ」に分類されることになります。 さらに、スタッフは、前述のとおり「スタッフ部隊」と「ゼネラルスタッフ」に分けられます。

「スタッフ部隊」とは、事業部門の業務遂行を補助・支援することであり、例えば、事業を行うために必要となる許認可手続書類を作成したり、取引を行うために必要となる契約書を作成し、修正等する業務などを行うことになります。

ゼネラルスタッフ」とは、意思決定権者の意思決定を行うにあたり知識の範囲を拡大するために情報・データの収集、分析、助言・指導することであり、例えば、事業に関連する法律の調査をしたり、競合の知的財産の調査・分析をしたり、契約の締結の判断(契約締結の決裁)を行うにあたり、分析・助言をする等の業務などを行うことになります。

年々、法務部門や知的財産部門は、経営への貢献を求めらるようになってきており、上記の整理を前提にすると、「ゼネラルスタッフ」業務を行うことを求められている、ということになります。

ところが、実際は、「ゼネラルスタッフ」業務よりも、「スタッフ部隊」業務を中心した法務部門や知的財産部門になっていることが多いと思います。

特に、事業部に法務や知的財産部門の機能がなくなり、本社にのみ法務や知的財産部門の機能がある場合、本来は「ゼネラルスタッフ」業務を遂行することが期待されているにもかかわらず、他に「スタッフ部隊」の業務を行う部署がないことから、「スタッフ部隊」としての業務しか行っていない組織になってしまうことも多いです。

さらに、本社の法務や知的財産部門の業務にスピードが要求され、それを人的資源の増加のみにより解決しようすると、本社管理部門の肥大化という問題をかかえることになります*3

業務改革という観点からの対処法については、以前、『法務・知財部門の業務改革の必要性とその方法』において検討をしたことがありますが、今回は組織構造の問題ですので、会社の規模に応じて、法務や知的財産部門の機能を、どのように分化または階層化して、どの部署の権限(と責任)にするか等を検討する必要がありますん。

各社毎に社内文化的な背景や歴史があって、一般論として「こうあるべき」という議論は難しく、また、人や組織の問題を含めた業務改革に取り組むことは様々な軋轢を生み出す難しい課題ではありますが、時代の変化が激しく速い時代において、ハード面とソフト面の両面から新しい時代に対応できるスタッフ部門は、持続的な競争優位性を確保するために必要不可欠です。

 

『経営学入門〔上〕第2版(日経文庫)』

組織論と戦略論の基礎的なことが書かれている文庫の薄い本ですが、ラインとスタッフ、スタッフ部隊とゼネラルスタッフの説明は充実しており、参考になります。

経営学入門[上](第2版) (日経文庫)

経営学入門[上](第2版) (日経文庫)

  • 作者:榊原 清則
  • 発売日: 2013/04/16
  • メディア: 新書
 

 

『経営学入門〔下〕第2版(日経文庫)』

上巻で個別に書かれている組織論と戦略論を有機的に連動させ、組織論と戦略の双方をまたぐ議論が具体的・動態的に書かれており、経営学が分析的な学問ではなく、統合的(シンセシス)な学問であることが分かる良い本です。

経営学入門[下](第2版) (日経文庫)

経営学入門[下](第2版) (日経文庫)

  • 作者:榊原 清則
  • 発売日: 2013/05/16
  • メディア: 新書
 

*1:『経営学入門[上]第2版(日経文庫)』123頁

*2:ここで「通常」としたのは、組織の目標によって、「スタッフのライン化」が起こるからです。例えば、知的財産部門が、ライセンス収入など収益目標があり、権利化し、ライセンスアウトや権利行使等により、収益を得る場合、知的財産部門は「ライン部門」となります

*3:つまり、一種の大企業病ですね。